ペンションプラン

 自分の大学の金融ゼミの卒論が“Private Pension and plans in the U.S“”という非常に小生意気なタイトルで、当時日本では話題になっておらず、また全く今の世の中を想像もせず漠然と描いた論文でしたが、今思い返せば401(K)などの所謂、確定拠出年金のことを約25年前に書いていました。実務でここまでかかわるとは想像もせず学生気分で利いた風な口をきいていた自分が面映ゆくなります。ところでタイトルは今月から始まる大型連休のレジャープランのことではありません。日本語でペンションというと軽井沢や清里のようなイメージがありますが、元々はフランス語で寄宿舎、寮や民宿や年金という意味があります。年金生活者が宿泊していたことからペンションというようになったようです。(諸説あり)

 

自分が実際に行っている定期的増額型の積み立て投資信託とは別に、外貨建て年金保険(自分の場合は豪ドル、米ドル)のコストとタックスについて説明します。

個人年金保険の受取の際には、大きく分けて2つの税金がかかります。契約者と受取人の組みあわせによって違います。一つ目、契約者と受取人が同一人物の場合は雑所得(所得税)がかかります。契約者と年金受取人が違う場合には雑所得(所得税)とは別に贈与税がかかりますので注意が必要です。前者は契約者=受取人例えば夫、後者は契約者:夫、受取人;妻の場合などです。

雑所得の計算方法は雑所得=総収入金額-必要経費☞必要経費=受け取る年金金額×払込保険料の合計額/年金の総支給見込額という計算式で計算されます。受け取る年金から支払った保険料の幾分かを引いて、さらに所得税には基礎控除があります。後者の場合、年金受取の初年度に贈与税がかかり、翌年以降は前者と同様の雑所得となります。贈与税には現在、年間110万円の基礎控除額がありますが、高額の年金受取プランの場合は注意が必要です。税制はこのコラムを書いた現在のことを書いておりますので確認してください。

 

ここまでは、ペンションの出口の話をしましたがここからは入口の話をします。保険料の払い込みの際のタックス面でのメリットがあります。個人年金保険料税制適格特約を付加すると、現行3つの生命保険料控除の一つ年金保険料控除の対象となります。毎年年末の頃になると生命保険会社から控除証明のハガキが届くと思いますが、その年に払った保険料が所得から差し引かれ、所得税と住民税が軽減されるというタックス面で恩恵があります。保険料の払込期間が10年以上であることや年金の支払開始は60歳以上で、かつ年金受給期間が10年以上であることなどの条件や、「年金の受取人は、被保険者と同一で、かつ、契約者またはその配偶者のいずれかであること」などの条件があります。還付金などの恩恵を考えれば、個人年金保険の活用も一つの方法ではないかと個人的には思います。先述のとおり、あくまでも保険なので実利回りと運用利回りはコスト面でも違います。また短期の解約などでは解約控除などの決まりもある場合もありますので注意が必要です。

 

大型連休で一度、資産形成の方法などじっくり考えてみるのもいいのではないでしょうか。詳しく聞きたい方は是非FPに相談してみてください。

 

続く。