コストとタックス

 リターンの追求を始めたとき、障壁となるのがコスト(費用)とタックス(税金)です。日本国内の営利団体が運営する金融商品なので、当然ながら各種手数料と税金を払う義務があります。ですから、スイッチングなどで投資比率の見直しをする場合など、コストとタックスを把握しておく必要があります。様々な金融商品がありますがそれぞれに何かしらの手数料と税金があります。今まで投資信託について紹介してまいりましたので投資信託のコストとタックスについて紹介します。

 

 まず、最初に購入する際、原則として、投資家の皆さんに販売手数料が発生します。販売手数料がかからないものをノーロードと言います。また運用が始まると信託財産から信託報酬が差し引かれます。投資信託の仕組み上、信託会社・運用会社・信託銀行の3社で分配される書類作成料や発送料などの費用です。またそのほかに信託財産からは、監査報酬や販売委託手数料などが差し引かれます。換金時に信託報酬留保額などがかかるようなファンドもあります。投資信託のファンドを選ぶ際に目論見書などで確認をすることができます。運用の成果のわりに、コストがかかり思ったようなリターンを得られない場合もありますので、最初にコストについて十分に理解する必要があります。

 

 次にタックスですが、投資信託の利益には種類別に税金がかかります。株式投資信託と公社債投資信託はそれぞれ別の税金が発生します。株式投資信託の税金について、公募株式投資信託の税率は2014年以降、分配金・譲渡益に対して20.315%の税率が定められています。平成21年の税制変更に伴い、確定申告することで、譲渡損失と配当金・分配金を損益通算できることになりました。また平成22年からは特定口座(源泉徴収あり)において、上場株式等・公募株式投資信託の譲渡損失と配当金・分配金の損益通算が可能となり、確定申告なしで損益通算が可能となりました。自分のことを言えば、換金するとき、運用期間が長いので一般口座と特定口座が混在していますが、確定申告をする時間がないので、特定口座のファンドから換金するようにしています。

 

 通常の購買行動においても、皆さんよくコストパフォーマンス(コスパ)がいいものを選ぶと思います。リターンに関しては、その時の市況や経済情勢により変わるものなのですが、基本的にコストとタックスに関しては、大幅に変更に頻繁になることはないので、学びやすいと思います。金利の比較では0.1%の違いも血眼になって探すのに、意外にコストの部分での0.1%の違いは、0.1%と0.2%では100%違うのに見落としがちです。一度じっくり計算してみて、不明な点があればFPの皆さんに相談してみてください。

 

続く。